再開発計画による駅周辺の大型ショッピング施設や公園などのインフラ整備が分譲マンションへどのくらいの影響があったか、今までの事例をいくつか調べてみました。

・西武池袋駅「大泉学園」駅のケース
2005年→2016年で135％上昇

・JR「浦和」駅のケース
2007年→2016年で136％上昇

・JR埼京線「武蔵浦和」駅のケース
2008年→2016年で132％上昇

・東横線「武蔵小杉」駅のケース
2006年→2016年で135％上昇

上記の通り、どのエリアもおよそ10年で130％以上の上昇となっております。
駅の評価が高まり、同時にマンション相場も上昇傾向にあると窺えます。

ただ、この流れが今注目の有明の再開発でも当てはまるかというと、安易に考えるのは危険かもしれません。
2016年までにはアベノミクス・東京オリンピックの決定・空前の低金利と都内の不動産市場にとってはプラスとなる事項が多くございました。

もちろん、有明の再開発は大いに期待できるものですので、エリア全体の評価が高まるのはほぼ確実だと思いますが、物件価格・相場は日本経済の様々な要素が関わった上で形成されてきますので注意が必要です。